ボーナスの相場はいくら？

What is the typical bonus amount?

〜業種・勤続年数・役職・企業規模から見る賞与の実態〜

■同じ会社員でも、ボーナスには大きな差がある

会社員にとって、夏と冬のボーナスは楽しみな収入の一つです。しかし、同じように働いていても、ボーナスの金額は人によって大きく異なります。

夏冬合わせて基本給の1か月分程度という会社もあれば、3〜4か月分以上を支給する会社もあります。さらに、同じ業種でも、大企業と中小企業、一般社員と管理職では受け取る金額に差が生じます。

では、ボーナスの相場はいくらなのでしょうか。また、業種や勤続年数、役職、会社の規模によって、どの程度の違いがあるのでしょうか。

本記事では、厚生労働省の「毎月勤労統計調査」「賃金構造基本統計調査」などの公的統計を中心に、ボーナスの実態を多角的に分析します。

1．日本のボーナスの平均額はいくら？

まず、2025年の夏季・年末賞与の実績を確認しましょう。

項目| 2025年の平均額

夏季賞与| 42万6,337円

年末賞与| 42万4,889円

年間合計| 85万1,226円

出典：厚生労働省「毎月勤労統計調査」。事業所規模5人以上の事業所における賞与支給事業所の労働者1人平均。

※各季の平均額を合算した参考値です※

2025年は、夏季賞与が前年比2.9％増、年末賞与が前年比2.8％増となりました。名目上の賞与額は、前年より増加しています。

ただし、この数字を「会社員なら年間85万円程度のボーナスをもらえる」と解釈するのは適切ではありません。

この統計には、正社員だけでなくパートタイム労働者も含まれます。また、賞与を支給しなかった事業所で働く人を含めると、2025年の年間合計は72万8,210円となります。

つまり、平均額を見る際には、誰を対象に計算した数字なのかを確認する必要があります。

出典：厚生労働省「毎月勤労統計調査」2025年夏季・年末賞与の特別集計。

2．業種別に見るボーナスの相場

ボーナスの金額は、業種によって大きく異なります。2025年の年末賞与を比較すると、その違いがよく分かります。

電気・ガス業　94万1,438円

情報通信業　74万6,758円

金融業・保険業　67万1,180円

教育・学習支援業　61万1,400円

製造業　57万1,854円

建設業　56万4,364円

運輸業・郵便業　39万665円

卸売業・小売業　36万4,408円

医療・福祉　31万4,546円

生活関連サービス等　19万4,018円

飲食サービス業等　9万551円

出典：厚生労働省「毎月勤労統計調査」2025年年末賞与。

※金額は賞与支給事業所の労働者1人平均です。

この調査では、電気・ガス業と飲食サービス業等の間に10倍以上の差があります。

●なぜ業種によって差が生まれるのか？

主な要因として、次の点が考えられます。

① 利益率や収益の安定性

電気・ガスなどのインフラ産業は、事業構造や料金制度などが他の業種と異なります。企業の収益力や利益の安定性は、賞与を支給する余力に影響します。

② 人件費と利益の配分

金融、情報通信、製造などでは、企業の収益や人材確保の方針によって、賞与に充てられる金額が変わります。

③ 雇用形態の違い

飲食サービス業などは、パートタイム労働者の割合が高い業種です。統計上の平均額が低くなる背景には、雇用形態の違いもあります。

④ 業界の競争環境

人材の獲得・定着が重要な業界では、賞与を採用競争力の一部として活用することがあります。

なお、業種別の平均額は、その業界で働くすべての人の実態を一律に示すものではありません。同じ製造業でも、企業の規模や製品の競争力、職種などによって支給額は変わります。

3．企業規模によってボーナスはどう変わる？

同じ業種でも、大企業と中小企業では賞与に差が生じることがあります。

一般に、大企業は収益基盤や賃金制度が比較的整っている場合が多く、賞与を一定の水準で支給しやすい傾向があります。一方、中小企業は、取引先の経営状況や受注量、原材料費、人件費の変動などの影響を受けやすい場合があります。

ただし、大企業なら必ず高額というわけではありません。業績が悪化すれば、大企業でも賞与が減額されることがあります。反対に、専門技術や独自の商品・サービスを持つ中小企業が、好待遇を実現している場合もあります。

企業規模を比較する際には、単に「大企業か中小企業か」だけではなく、次の点も確認しましょう。

・賞与の支給実績と過去数年間の推移

・基本給に対する年間賞与の月数

・業績連動部分の割合

・賞与を支給しない場合の規定

・退職金や企業年金を含めた総報酬

転職先を比較する場合も、求人票に記載された「賞与年2回」という情報だけでは不十分です。支給回数と支給金額は別の問題だからです。

4．役職別に見る年間ボーナスの違い

管理職になると、ボーナスはどの程度増えるのでしょうか。

厚生労働省の2025年「賃金構造基本統計調査」では、一般労働者について役職別の月例給与と年間賞与等を確認できます。

役職| 月例の所定内給与| 年間賞与等

・部長級

給与　63万5,800円

賞与　244万6,600円

・課長級

給与　52万9,200円

賞与　219万1,900円

・係長級

給与　39万9,200円

賞与　151万2,100円

・非役職

給与　31万500円

賞与　86万6,400円

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」。一般労働者、男女計、学歴計、企業規模10人以上。年間賞与等は調査前年の実績です。

年間賞与等を月例の所定内給与で割ると、部長級は約3.8か月分、課長級は約4.1か月分、係長級は約3.8か月分、非役職は約2.8か月分に相当します。

ここで注目したいのは、課長級の支給月数が部長級を上回る一方、年間の支給額は部長級の方が多いという点です。

ボーナスの月数が多いことと、受け取る金額が大きいことは同じではありません。基本給の水準が違えば、同じ3か月分でも実際の支給額は変わります。

また、この統計の年間賞与等には、賞与以外の特別給与が含まれる場合があります。月例給与と調査対象時点も異なるため、あくまで目安として見る必要があります。

5．勤続年数によってボーナスは増えるのか？

勤続年数も、ボーナスを左右する要素の一つです。

日本企業では、長期雇用を前提に、勤続年数や年齢に応じて基本給が上がる制度を採用している企業があります。このような制度では、賞与が基本給の一定月数で計算される場合、勤続年数が長い人ほど受取額も増えることになります。

例えば、賞与が基本給の2か月分と決められている場合を考えます。

基本給→2か月分の賞与

25万円→50万円

30万円→60万円

35万円→70万円

40万円→80万円

賞与の支給月数が同じでも、基本給が上がれば賞与額は増えます。

ただし、勤続年数が長ければ必ずボーナスが増えるわけではありません。

近年は、年功的な賃金制度に加え、職務内容や役割、成果、専門性などを重視する制度も採用されています。勤続年数が長くても、会社の業績や個人評価によって賞与が減る場合があります。

また、転職によって勤続年数がリセットされても、前職より基本給や賞与水準が高くなるケースもあります。

したがって、勤続年数だけで比較するのではなく、基本給、役職、評価制度、業績連動の仕組みを合わせて確認することが重要です。

6．ボーナスは基本給の何か月分が相場？

会社員が自分のボーナスを比較する際、分かりやすい指標が「基本給の何か月分か」という考え方です。

例えば、基本給30万円の人が夏に1.5か月分、冬に2か月分を受け取る場合、年間の賞与は105万円です。

一方、基本給25万円で年間2か月分なら、賞与は50万円です。

このように、支給月数が同じでも基本給によって金額は大きく変わります。

一般的な目安として、年間賞与が基本給の1〜3か月分程度の企業もあれば、それ以上の企業もあります。ただし、これはすべての会社に当てはまる統一的な相場ではありません。業種、企業規模、職種、業績などによって差があります。

特に注意したいのが、「月給」と「基本給」の違いです。

月給には、基本給のほかに役職手当や資格手当などが含まれる場合があります。一方、賞与の計算対象が基本給のみなら、月給の2か月分という説明と、基本給の2か月分という説明では、実際の金額が違ってきます。

求人票や給与規程を確認するときは、何を基準に支給月数を計算しているのかを確認しましょう。

7．ボーナスの金額は何によって決まるのか？

賞与額は、主に次の要素によって決まります。

① 会社の業績

利益が増えれば賞与を増やし、業績が悪化すれば減らすという制度があります。業績連動型では、会社全体の業績が個人の賞与に大きく影響します。

② 個人の評価

営業成績、生産性、目標達成度、業務への貢献などを査定に反映する企業もあります。ただし、評価基準や配分方法は会社によって異なります。

③ 基本給と支給月数

基本給に一定の月数を掛けて計算する方法です。計算が分かりやすい反面、基本給の違いが賞与額に直接反映されます。

④ 役職・職務・専門性

責任の大きさや職務の難易度、専門性などを賞与に反映する企業もあります。

⑤ 査定期間と在籍条件

賞与の対象となる期間にどれだけ勤務したか、支給日に在籍しているかなどによって、支給額が変わることがあります。詳細は就業規則や賃金規程で確認する必要があります。

8．ボーナスが高い会社は、本当に待遇がよいのか？

ボーナスの金額だけで会社の待遇を判断するのは危険です。

例えば、年間賞与が基本給の4か月分でも、基本給が低ければ、年間の総収入は期待したほど高くない可能性があります。また、賞与が多い一方で月例給与が低い会社では、賞与が減額されたときに家計への影響が大きくなります。

会社の待遇を比較する際には、次の項目を合わせて確認しましょう。

・基本給と年間賞与の合計

・残業代や各種手当

・退職金・企業年金

・有給休暇の取得状況

・労働時間や休日

・ 賞与の変動幅と支給実績

特に、住宅ローンや教育費など、毎月の収入を基準に支出を計画している人は、ボーナスを前提に固定費を増やしすぎないことが大切です。

9．ボーナスの相場を調べるときの注意点

統計の数字を比較するときは、次の3点に注意しましょう。

①平均額と自分の賞与は一致しない。

平均額には、年齢や職種、雇用形態、企業規模の違う人が含まれます。平均を下回っているからといって、ただちに不当な待遇とはいえません。

②支給事業所だけの平均か、全体の平均かを確認する。

賞与を支給した事業所の平均と、賞与を支給しなかった事業所も含む平均では、数字が変わります。

③公的統計の対象と調査時点を確認する。

毎月勤労統計調査は賞与の季節ごとの動向を把握するのに役立ち、賃金構造基本統計調査は役職や勤続年数などの属性別比較に役立ちます。ただし、調査対象や集計方法が異なるため、異なる統計の数字を単純に横並びにすることは避けましょう。

■ボーナスの相場は「金額・月数・制度」の3つで考える

2025年の賞与実績を見ると、夏季・年末賞与の平均はそれぞれ約42万円でした。しかし、業種別では電気・ガス業と飲食サービス業等の間に大きな差があり、役職や企業規模によっても支給水準が変わります。

また、勤続年数が長くなれば必ず賞与が増えるわけではありません。基本給、役職、個人評価、会社の業績、賞与制度などが複合的に影響するためです。

自分のボーナスが相場と比べて高いのか低いのかを判断するには、単に平均額と比較するだけでは十分ではありません。

①実際の支給金額、②基本給に対する支給月数、③賞与が決まる仕組みの3つを確認することが重要です。

ボーナスは、会社から受け取る一時的な収入であると同時に、企業の収益力や人事制度、従業員への利益配分の考え方を映し出す指標でもあります。数字の背景を理解することが、自分の待遇を客観的に評価する第一歩となるでしょう。

※参考資料

・厚生労働省「毎月勤労統計調査」2025年夏季・年末賞与の特別集計

・厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」

・政府統計の総合窓口（e-Stat）「役職、学歴、年齢階級、勤続年数階級別所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額」